株式会社JMDC
代表取締役社長兼CEO 野口亮 氏

2,000万人の医療データが切り拓く、予防医療の未来

オムロンの辻永社長よりご紹介いただき、株式会社JMDCの野口社長にインタビューを行いました。JMDCは2,000万人規模の医療ビッグデータを活用し、保険者や医療機関、産業界に対して高度な医療分析支援を行っています。さらにオムロンとの連携により、日常のバイタルデータとも結びつき、AIやPHR（Personal Health Record）を活用した疾患予測や予防医療の実現が現実味を帯びてきました。医療費の適正化にも貢献できる仕組みとして、今後の展開に大きな期待が寄せられています。

オムロン株式会社
代表取締役社長 CEO 辻永順太 氏

創業者の志を今につなぐ。オムロンが挑む“野心ある変革”

オムロン辻永社長は、創業者の精神に立ち返り「ベンチャー精神」を重視した改革を推進。企業理念を実践とし、創業者の想いである「よりよい社会は到来を待つのではなく自らが先がけて築き上げるものである」を社員に伝えています。2024年度の業績悪化の背景には内向きな業務やセクショナリズムの蔓延があり、これを打破するため構造改革に着手。製造業やヘルスケア分野でのDX化の中で、従来のハードウェアだけでなくデータ活用型ビジネスへの参入も模索しています。京都発企業という文化的背景の中、企業間の独自の連携や学び合いを大切にし、未来を見据えた挑戦を続ける辻永社長に財部誠一が深く迫りました。

TDK株式会社
代表取締役 社長執行役員CEO 齋藤 昇 氏

ベンチャースピリットで育てるフェライトツリー

味の素藤江太郎社長にご紹介いただき、今回はTDK 齋藤昇社長にご出演いただきました。 TDKはソフトフェライトの工業化を目的とするベンチャー企業として1935年に設立され、現在ではフェライトやコンデンサを始めとする電子材料・電子部品・磁気ヘッド・二次電池などを製造販売し、売上・従業員の9割を海外が占めるグローバル企業に成長しています。その中で日本企業としてのTDKのアイデンティティを保ち、国際間で成長していける秘訣はどこにあるのでしょうか？齋藤社長は海外駐在経験が20年に以上に及び、異文化が混在する中でTDKの成長を支えて来られました。まさにグローバル企業TDKを体現するような齋藤社長に、TDKのグローバル企業としての多様性についての考え、そして今後の展開について財部誠一が迫りました。

味の素株式会社
代表執行役社長 藤江太郎 氏

ありたい姿づくりを大切にする経営

パリ・オリンピックの興奮冷めやらぬ8月下旬、味の素株式会社にて代表取締役社長 藤江太郎氏にインタビューを行いました。味の素はパリ・オリンピックで日本人選手を食の面からサポートし、多くのメダル獲得に貢献しました。 藤江太郎氏2008年より中国で事業部長、フィリピン・ブラジルの社長を歴任、10年以上の海外勤務を経て、2022年代表執行役社長に就任しました。藤江社長が海外で取り組んできた赤字経営の立て直しや現地コミュニケーションの中に自身の骨格となった「ありたい姿づくりを大切にする」経営があるといいます。藤江社長の経営方針やこれからの味の素について財部誠一が深く迫りました。

シブサワ・アンド・カンパニー株式会社
代表取締役 渋澤健 氏

渋沢栄一の思想と30年周期説

今回の経営者の輪はシブサワ・アンド・カンパニー株式会社代表取締役渋澤健氏にお話をお聞きしました。渋澤健氏は渋沢栄一の玄孫にあたり、幼少期から渋沢栄一が残した言葉に触れ、これまで研究を進める中で、渋沢栄一の思想は今の時代だからこそ通じるものがあると言います。 折しも2024年7月3日新紙幣が発行、一万円札には渋沢栄一が採用され、まさに時代が渋沢栄一とシンクロしています。 渋澤健氏は幼少期からアメリカで育った自らを日本におけるアウトサイダーだといいます。渋沢栄一の研究とアウトサイダーだからこその斜めの視点で見える日本のポテンシャル、渋澤健氏が唱える30年周期説など、財部誠一が深く迫りました。

株式会社 帝国ホテル
代表取締役社長 定保 英弥 氏

帝国ホテルの未来予想図

コロナ禍で多大な影響を受けた観光産業で、帝国ホテルも例外ではなく、宿泊の減少、人材の離職など様々な困難がありました。しかしその中でも、多くの学びや挑戦を行ったノウハウが蓄積され、それを糧に現在では着実にコロナ前の水準に戻ってきています。さらに帝国ホテルは内幸町一丁目街区の再開発に伴い、2036年の本館のリニューアルを最終目標として、2029年にNTT都市開発と三井不動産がつくる新たなビルの上層階エリアのホテル運営、2023年にタワー館リニューアルと十数年をかけて帝国ホテルが生まれ変わります。これからのホテル経営や帝国ホテルの将来像について、定保 英弥社長に財部誠一が深く迫りました。

株式会社玉子屋
代表取締役社長 菅原勇一郎 氏

AIを超えた美味い弁当配送システム

東京大田区にある日替わり弁当を配達する「玉子屋」。玉子屋にはDX全盛時代だからこそ学ぶべき現場のリアルがあります。毎日4万2000食ものお弁当を12：00までに都内の大手企業に届けるわけですが、この製造・配送システムが、ほぼアナログのみので高い効率性を実現し、食品ロス率が0.01％未満になる仕組みを構築しています。この玉子屋のデジタルもAIをも越えたリアル配送システムに財部誠一が深く迫りました。

日本生命保険相互会社
代表取締役会長 筒井 義信 氏

多様な時代でもセールスレディにこだわる日本生命。生命保険の本質が見えてくる。

今回は日本生命保険相互会社 代表取締役会長 筒井 義信氏にご出演いただきお話を伺いました。 複雑化する社会課題がそのまま経営課題に直結する保険業。格差が広がり、これまでの保険を支えてきた中間層が薄くなってきている中で、どのように対応し成長していくのか、筒井会長は、保険業の礎である、営業職員（セールスレディ）がこれからも変わらず大切であると言います。 フィロソフィーを大切にし、保険とアセットマネジメントの両輪で、これからの日本、世界を見据える日本生命に財部誠一が迫りました。

株式会社ブレインパッド
取締役会長 Co-Founder 高橋隆史 氏

デジタル後進国「日本」に真のデータドリブンを。

人口減少していく中で、データ活用を通じて生産性を向上させていくことは、国内企業すべての課題と言えます。しかし、IMD（国際経営開発研究所）が発表している2022年のデジタル競争力ランキングでは、日本は63カ国中29位。54項目の指標の内ビッグデータの活用という項目では最下位に位置しています。このようにデジタル後進国とも言えるような日本の状況を変えるべく、約20年前から日本企業のデータ活用を牽引してきたのがブレインパッドです。今回は取締役会長 高橋隆史氏にご出演いただき、日本企業が抱えるデータ活用への課題、AIを含めたDXの最前線について深く話をお聞きしました。

株式会社大林組
代表取締役 社長 兼 CEO 蓮輪 賢治 氏

建設業にウェルビーイングな未来を創造する大林組

日本を代表するゼネコンである大林組の蓮和社長にご出演いただきました。大林組は「地球に優しい」リーディングカンパニーを基本理念として、持続可能な社会の実現に向け、建設業の可能性に挑戦しています。今回はその多くの取り組みの中で、2022年3月に竣工した日本初の高層純木造ビルであるPortPlusにお邪魔しました。2024年に始まる労働規制問題、労働力が減少していく日本で大林組ではどう人材を獲得し、育てていくのか。純木造ビルがもたらす、持続可能な未来とは？蓮輪社長の考える建設業のウェルビーイングな未来についてお話を伺いました。

株式会社浅井農園
代表取締役 浅井雄一郎 氏

農業を日本の輸出産業へ

株式会社浅井農園は5代続く三重県にある農業カンパニーです。 代表の浅井雄一郎氏は2008年から浅井農園に入社し、先代まで行っていたツツジ栽培から一転、トマト栽培へ大きく事業を転換しました。「常に現場を科学する」研究開発型農業カンパニーを掲げ、農業を志す若い世代とともに、栽培技術・管理に最先端の技術を導入しています。 十代の頃から日本の農業を変えたいという志を持っていた浅井氏の思いは結実し、さらなる成長を続けています。浅井農園のこれまでと今後について、財部誠一が迫りました。

京セラ株式会社
代表取締役社長 谷本 秀夫 氏

フィロソフィを大切に社会のあらゆる問題に答えを出す京セラ

京セラの歴史は、1959年のブラウン管テレビ向け絶縁部品「U字ケルシマ」から始まりました。 ファインセラミック技術を応用展開することで数々の製品開発に成功し、新たな市場を開拓し続けています。2023年現在、2029年3月期を目途に売上高3兆円を目指しており、既存事業とあわせた、新事業関連への展開も活発に進んでいます。 故稲盛和夫名誉会長が残した、京セラのフィロソフィを軸に、京セラの大切にする経営への考えた方、売上3兆円を目指す新規事業、世界のビジネス・技術の潮流について、財部誠一が谷本秀夫社長に深く迫りました。

有限会社二軒茶屋餅角屋本店
代表取締役社長 鈴木成宗 氏

「老舗の餅屋が挑む、世界一のビール」二軒茶屋餅角屋本店

伊勢市で創業1575年の老舗餅店「二軒茶屋餅角屋本店」。現在21代目の当主である鈴木成宗氏は、1997年のよりクラフトビール醸造へ参入、伊勢ならではのビールで世界へ挑戦しています。 現在、多くのクラフトビールが誕生していますが、鈴木成宗氏がつくる伊勢角屋麦酒のマーケティングは多くのビールメーカーのアプローチとは全く異なり、その独自の戦略で、AIBA金賞やベストオブクラスウイナー賞、その他数々の国際大会で受賞を重ねています。老舗餅屋からなぜクラフトビール製造に挑戦したのか、鈴木成宗氏が目指す「伊勢から世界へ」の世界戦略について財部誠一が迫りました。

井村屋グループ株式会社
代表取締役会長(CEO)(CMO) 浅田剛夫 氏

現代の伊勢商人 井村屋グループ

井村屋グループは創業は明治29年、125年以上の歴史がある、三重県津市に本社を置く、総合食品メーカーです。あずきバーや肉まん・あんまんなどをはじめ、様々な菓子・食品を製造・販売しています。創業より大切にしている「あんこ」を軸に、和スイーツとして海外への商品展開も進め、新事業である日本酒づくりにも挑戦しています。ロングセラーを生み出す製品開発やグローバル展開、三重県を代表する企業としての伊勢商人のDNAについて、財部誠一が迫りました。

株式会社銀座仁志川
代表取締役社長 高橋仁志 氏

水にこだわる高級食パン 銀座に志かわのマーケティング戦略

千疋屋総本店の大島有志生常務取締役からご紹介いただき、銀座に志かわの高橋仁志社長にインタビューをしました。高級食パン専門店である銀座に志かわは、アルカリイオン水を使用した独自の食パンが特徴。水・素材にこだわった高級食パンを製造・販売しています。2018年に銀座に第一号店をオープン後、2022年の現在では120店舗以上まで拡大。2022年7月にはアメリカに海外1号店をオープンし、日本の食パン文化を世界に広げようとしています。以前のようなブームは落ち着き、高級食パン市場の競争は激化しているといいます。銀座に志かわではどのように生き残りを図るのか、競争戦略や販売戦略、そして海外展開について、銀座に志かわのこれからに財部誠一が迫りました。

株式会社 千疋屋総本店
常務取締役 企画・開発部長 大島有志生 氏

約190年の歴史とおいしい果物を追求し続ける千疋屋総本店

山本海苔店の山本貴大社長からご紹介いただき、千疋屋総本店の大島有志生常務取締役にご出演いただきました。千疋屋総本店は天保5年（1834年）の江戸時代から続く創業約190年の日本橋の老舗。果物で千疋屋を知らないという人は少ないでしょう。 これまで果物をひとすじに190年もの歴史をつないでいる千疋屋。高級フルーツとして有名ですが、創業当初は安売りから始まったといいます。千疋屋がどのようにして現在のような高級フルーツとしての確固たるブランドを築き上げてきたのか、そして果物にこだわり、果物のおいしさを追求し続けるビジネスへの思いを財部誠一がインタビューしました。

株式会社山本海苔店
代表取締役社長 山本貴大 氏

海苔文化の守り手としての思い、仕入先・地域を大切にするビジネスのあり方

木村屋總本店の木村光伯社長からご紹介いただき、山本海苔店の山本貴大社長にインタビューをしました。山本海苔店は海苔ひとすじに江戸時代から続く創業170年以上の日本橋の老舗。今では当たり前の味附海苔は山本海苔店が発祥です。 木村屋總本店の木村社長の対談でも話題となった山岡鉄舟との関係が深く、二代目山本德治郎が開発した味附海苔にも山岡鉄舟の影響がありました。もう一つ二代目が行った海苔の仕分けは味附海苔と並び、現在の山本海苔店にとって大切なコアコンピタンスとなっており、山本海苔店独自の基準でのおいしい海苔をお客様へお届けしています。そういった歴史的ストーリーを交え、山本貴大社長には海苔の需要が減っていく現代の中でどう需要を維持していくか、海苔文化の守り手としての思い、日本橋の老舗らしい仕入先や地域を大切にするビジネスのあり方など、財部誠一が深く話をお聞きました。

株式会社木村屋總本店
代表取締役社長 木村光伯 氏

ブレない軸を守り挑戦する今と山岡鉄舟の知られざる一面

明治の創業から150年以上続く木村屋總本店。きむらやのあんぱんで知られる長年愛され続ける老舗です。木村光伯社長は2006年わずか28歳で7代目を継ぎ、社長に就任。それから15年たった現在、就任時から今日まで、どのように老舗の経営に向き合ってきたのか。若くして社長になった苦労。そしてこれからの木村屋の新たな事業展開についてお話を伺いました。 150年以上の歴史を持つ木村屋ですが、当然ながら創業当時の明治二年はベンチャー企業でした。当時パンはまだ生活に根付いてはいなく、なかなか受け入れられにくかったといいます。そんな創業当時の木村屋を支えた人物が幕末の三舟の一人、山岡鉄舟です。その功績は江戸城無血開城で知られるところですが、実は多くの人が知らない一面があったのです。木村社長に木村屋と山岡鉄舟との関係についてもお話をしていただきました。

琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社
代表取締役 早川周作 氏

スポーツで社会課題を解決？琉球アスティーダが挑戦する独自のスポーツビジネスに迫る

株式会社ビジョンの佐野健一社長からのご紹介で、琉球アスティーダ 代用取締役 早川周作社長にご出演いただきました。 琉球アスティーダは2018年よりプロ卓球リーグである、T.Leagueに参戦し、3期目である2020-21シーズンのチャンピオンとなりました。 早川社長はスポーツで社会課題解決を掲げ、スポーツにお金の循環を創り、マーケティングの力で地域や社会の課題を解決を目指されています。 そのスポーツの力で社会課題解決とは具体的にどのようなことなのか、また早川社長の志の源泉について、経済ジャーナリスト財部誠一が深くお話を伺いました。

株式会社ビジョン
代表取締役社長兼CEO 佐野健一 氏

独自の組織づくりや人事評価、月間1,500社に及ぶスタートアップ支援への思い

株式会社ビジョンは1995年創業し、電話回線、法人携帯事業、コピー機などの通信インフラのディストリビューターとして成長、2012年より海外用モバイルWiFiルーターレンタルサービス「グローバルWiFi」を開始、現在では200以上の国と地域でサービスを展開。2016年には東証一部上場を果たし、今も成長続けるIT企業です。 しかし、コロナ禍の影響を受け、海外旅行の減少で主力事業であったグローバルWiFi事業は大きな打撃を受けました。そんな中会社を支えたのがビジネス支援サービスを数多く展開する「情報通信サービス事業」の社員の方々。そして株主からの言葉にも救われたといいます。時代の環境変化にも対応できる、縦軸、横軸で対応する柔軟な組織づくり、互いの協力を評価する人事評価制度、ステークホルダーとの対話大切にする佐野社長の考えにビジョンの成長の強さがありました。ぜひご覧ください。